キャッシングの審査に必要な項目

キャッシングやカードローンを、お申し込みする際に必ず行われるのが「審査」です。お金を貸す側の「金融機関」「消費者金融」としては、お金を借りる人が返済能力がきちんとあるかを見極める為の審査です。

では、何を審査するのかなのですが、金融機関は申込み内容と個人信用情報の2つの情報をもとに審査を行っていきます。消費者金融は最近では、最短30分審査の即日融資と言うのが多くなってきています。これはその人の過去のデータをもとに返済能力の判断をします。

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キャッシング申し込み時の審査項目

キャッシング申し込み時の審査項目は、キャッシングの申し込みをする消費者金融によって変わってきますが、基本は【本人確認(基本情報)】【自宅情報】【勤務先情報】【他社でのお借入状況】【借入希望額】等を審査していきます。

本人確認(基本情報)

基本情報とは主に、氏名、生年月日等になります。貸金業者によって、聞かれる項目が少し変わる場合もあります。※国籍、最終学歴、卒業年月日等

  • 氏名
  • 生年月日
  • 性別
  • 既婚・未婚
  • メールアドレス
  • 自宅情報

    自宅情報は、現在のお住いの情報です。この審査項目は、場合によってはキャッシング審査にとても有利になります。どういう場合が有利なのかと言いますと、現在のお住まいが「持家」「家族所有の持家」だと評価が高くなり、さらに居住期間が長ければ長いほど有利になります。

  • 現在のお住いの住所
  • 電話番号(自宅・携帯電話)
  • 住居の種類(自己所有の持家・家族所有の持家・賃貸)
  • 入居年月日(居住年数等)
  • 住居負担額(住宅ローンの毎月のお支払額・毎月の家賃)
  • 世帯数(お住いの家族の人数)
  • 勤続先情報(お仕事の内容等)

    キャッシングの審査で最も厳しい項目が勤続先情報です。勤続先情報でキャッシング審査が有利になる場合があります。「公務員」「大手企業」にお勤めの方は、キャッシングでの審査がとても有利になります。

    その他は、会社員であり正社員の方、給与形態は固定給、勤続年数は長い方が良い。あとは、保険証の種類等も聞かれますが、有利なのは「社会保険」「組合保険」「共済保険」が有利です。※以上の内容が有利と言うだけで、個人事業主で国民健康保険の方が借入できないというわけではございません。それから、主婦の方や学生でも、アルバイト等の安定した収入があれば、借入は可能となります。

  • 会社名(所属部署)
  • 勤務先住所
  • 勤務先電話番号
  • 社員数
  • 入社年月日
  • 雇用形態(正社員・派遣社員・アルバイト・パート等)
  • 業種(建築・製造・飲食業・小売業・医療機関・運輸、運送、倉庫業等)
  • 職種(管理職・現場作業員・事務・運転手・外勤営業員等)
  • 収入(月収・年収)
  • 収入携帯(固定給・一部歩合給・完全歩合給等)
  • 保険証種類(社会保険・組合保険・共済保険・国民健康保険)
  • 保険証区分(本人・扶養家族)
  • 最終学歴(大学院卒・大学卒・短大専門卒・高校卒・中学卒)
  • ※勤続先の電話番号は、在籍確認の時に利用するので、普段自分が勤務している電話番号を記入してください。

    他社でのお借入状況

    こちらは、現在他社でお借入がある場合に記入する項目です。他社で借入がある場合は、件数が多いと審査が少し厳しくなります。同じ借入額でも、1件から借入している場合と、数件から借入をしている場合でも審査基準が変わってきます。

  • 現在の借入額(他社で借入がある金額の総額)
  • 借入件数(他社で借入している業者の件数)
  • ※消費者金融で借入している場合は総量規制にご注意ください。

    借入希望額

    借入希望額は、消費者金融系では500万円まで融資可能と書いていることが多いのですが、少ない方が審査には通りやすいです。なぜかと言いますと、返済実績のない人に、いきなり500万円も貸す業者さんは無いという事です。それから、総量規制等の問題もありますので、最大年収の3分の1までとなっています。

    ですから、他社で借入等がある場合は総量規制にひっかかっていないか確認してみてください。はじめてキャッシングの申し込みをする方は、50万円までで申し込みすることをおすすめします。借入額は少なければ少ない方が審査に有利となります。ですからアルバイト等の方は、いきなり50万円の申し込みではなく10万円や20万円にしておいた方が良いと思います。

    そして、遅れることなくしっかりと返済して、次回高額な借入が必要になった時に50万円にチャレンジしてみると良いでしょう。以上がキャッシングの審査に必要な項目になります。知らなくても問題はありませんが、知っていて損は無い内容ですので、今後キャッシング等を希望の方は、覚えておきましょう。

    なお、個人信用情報に関しては、あなたが用意するのではなく、消費者金融が個人信用情報機関のデータを参照します。

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